女性が老後の資産形成に不動産投資を選ぶべき理由とは？単身・ファミリー別のメリットも

1.女性は不動産投資向き？老後の資産形成のために知っておきたい2つのデータ

2021年に、不動産投資の情報サイト『健美家』が行った「不動産投資に関するアンケート」によると、アンケートに回答した約9割が男性で、女性は1割程度でした。

不動産投資オーナーの多くが男性であることが分かります。

現状では、女性オーナーは少ないですが、男性より平均寿命が長い女性こそ不動産投資による資産形成が期待できます。

老後の資産形成を考える際に、女性にとって重要となるデータを2つご紹介します。

知っておきたいデータその1)平均寿命が男性より長い

2020年度に厚生労働省が行った調査によると、男性の平均寿命は 81.64 年、女性の平均寿命は 87.74 年と年々数値を伸ばし、世界有数の長寿大国となっています。

アメリカやイタリア、スペインなど主要な先進国の平均寿命の年次推移を見てみましょう。

※出典：厚生労働省　令和2年簡易生命表の概況・平均寿命の国際比較より　資料：国連「Demographic Yearbook」等

注 ：1)1971年以前の日本は、沖縄県を除く数値である

2)1990年以前のドイツは、旧西ドイツの数値である

日本は男女ともに平均寿命は長いですが、特に女性は他の国と比べ群を抜いて高い事が分かります。

女性の平均寿命第2位のスイスは85.6歳ですが、日本女性は2.14年上回っており、世界で断トツに寿命が長いのです。

平均寿命が長いということは、働けなくなってから天寿を全うするまでの期間が長いということです。

その間、生きるための資金を蓄えておく必要があります。

リタイア後に働けなくなった段階で、多くの方は年金の受給で生活費を賄う事になりますが「公的年金だけでは将来が不安」という方は多いのではないでしょうか？

知っておきたいデータその2)給与が男性より少ない傾向にある

1986年に施行された男女雇用機会均等法では、男女の均等な機会及び待遇の確保、男女同一賃金の原則などの規則が設けられており、「働く女性」が増える結果となりました。

しかし厚生労働省の調査では、女性の平均賃金はいまだ男性より少なく、男女で大きな差がある事が分かっています。

以下のグラフでは男性の平均賃金のピークは420.1万円ですが、女性は274.7万円と男性の約6割となっています。

※出典元：厚生労働省　令和2年賃金構造基本統計調査　性別にみた賃金

男女間の賃金格差は、男性を100とした場合、女性は74.3となっています。

実際には、女性は男性より平均年収や生涯収入が少ないという結果になります。

平均寿命が長く、生涯年収の少ない女性はどうやって老後の資産形成を行っていけば良いのでしょうか？

おすすめの方法は「不動産投資」です。

不動産投資は既婚・単身女性共に適した資産形成と言われています。

2.単身女性にとっての不動産投資のメリット3つとは？

不動産投資は単身・既婚問わず、女性におすすめの資産形成です。

特に単身世帯の女性にとっては主に3つのメリットがあります。

1)老後の資産形成

不動産投資は不動産を購入し、貸し出すことで20～30年と家賃収入を受け取ることができ、長期に渡る資産形成に適しています。

不動産投資のオーナーは40～60代以降の方に多いです。

ほとんどの方は40～50代の現役世代で、収入が高いうちに投資用ローンを組みます。

家賃収入はローンの返済に充てて、返済が終わった後は年金代わりに家賃を受け取っています。

2021年度は公的年金の受給額が4年ぶりに下がりました。

0.1％と少額ですが、将来世代の給付水準を確保のための新ルールを適用したことが理由となっています。

新卒から定年まで国民年金と厚生年金に加入していても、「公的年金だけでは賄えない」という世帯もあり、老後を安心して過ごすためには個人の資産形成が必須となる時代と言えます。

ゆとりのあるセカンドライフを目指すためにも、私的年金代わりに不動産投資を検討してみましょう。

2)「現物投資」のため不況に強い

「なぜ不動産投資？」

「NISAやiDeCoも良いと聞くけど…」

とお考えの方もいらっしゃることでしょう。

不動産投資には「不動産」という現物への投資ならではの強みがあります。

株・債券など有価証券の価格は基本的に景気と連動しています。

好況時には価格が上昇するものの、不況時には下降する傾向があり元本割れのリスクがあります。

一方で、不動産投資で得られる「家賃」は、景気に左右されにくいものです。

以下は物価の目安となる「消費者物価指数」の2015～2020年の総合・食料・住居の数値をグラフにしたものです。

※出典：総務省　消費者物価指数　全国・2020年度（令和2年度）平均を基に作成

消費者物価指数の総合値は緩やかに上昇傾向にあります。

食料は2020年まで上昇傾向だったものの、新型コロナの影響を受け、2021年3月には下落傾向にあります。

一方で、住居（家賃）は安定して推移しており、コロナ禍の2021年3月にも上昇しています。

住居は生活に欠かせないものです。

景気に左右されにくい「家賃」を収入源とする不動産投資は、不況時にも安定した収入が期待できます。

3)管理会社に委託することで不労所得が手に入る

「不動産経営って大変そう」「不動産の知識が無いと難しいのでは」と言う不安を抱いている方は数多いです。

不動産投資は、管理会社に管理・運営を任せることで、自身が業務を行うことなく賃貸経営が可能です。

収入が多くなると確定申告が必要になりますが、税理士に代行を依頼する事もできます。

不動産会社の中には、管理会社や税理士事務所などと提携してワンストップで不動産投資が出来る会社もあります。

リタイア後の不労所得を得るために、不動産投資は有効な手段と言えるでしょう。

>>合わせて読む「賃貸経営を成功させる！賃貸管理会社の選び方」

3.既婚女性にとっての不動産投資のメリット2つ

ファミリー世帯の女性にとっても上記の3つは大きなメリットですが、さらに2つのメリットが期待できます。

1)妊娠・出産など多様なライフスタイルに対応できる

既婚女性はフルタイムで働いている方もいれば、妊娠・出産・育児のためにパートや派遣など短時間勤務、専業主婦の方など働き方が多様です。

家事や仕事をこなしながら、社会保険料や子供の学費に対応できるか不安になる女性は多く見受けられます。

不動産投資は上記の通り、不動産会社に業務を委託できるため、既婚女性からの人気が高く、元主婦のオーナーも数多くいます。

「時間は無いけどお金が必要」

「子供と過ごす時間を多くしたい」

とお考えの方は、不動産投資を検討してみてはいかがでしょうか。

2)共働きの夫婦や子供が巣立った後の住居用にも

1～2人向けのマンションを購入した場合、投資用と居住用として柔軟に物件を使い分ける事ができます。

例えば最初は投資用として購入。

運用後に子供が巣立った後、夫婦2人での居住用として利用することもできます。

逆に投資用ではなく、初めは居住用として住宅ローンを組んで自宅を購入し、住宅ローン返済後に貸し出すケースも考えられます。

世帯の人数変化に柔軟に対応できる不動産投資は、既婚女性にとって大きなメリットとなります。

まとめ

男性より平均寿命が長く、生涯年収が少ない傾向がある女性にとって不動産投資はメリットが多い資産形成方法です。

不動産の家賃収入は「景気に左右されにくい」という点や、ローンを完済すれば年金代わりになることも期待できます。

将来のお金に対する不安を軽くするためにも、まずは無料の不動産投資セミナーにご参加されてみてはいかがでしょうか？

不動産投資について知る事で、将来のお金に対する不安を解消する1つの手段を得ることができるでしょう。