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女性は今がチャンス?不動産投資をおすすめする理由

執筆者:Redia編集部 Redia編集部

老後の資産形成や安定した家賃収入を得るためなど、不動産投資を始める理由は人それぞれですが、女性には今こそ不動産投資をおすすめします。

現在不動産投資を行うオーナーの中で女性は約12%と少数派ですので、女性オーナーは貴重な存在です。女性ならではの目線で女性居住専用物件等を運営、順調に利益を伸ばすチャンスとなっています。

また男性より平均寿命が長く、出産・育休等ライフスタイルが多様である女性には、投資の中でも不動産投資が適しています。

1.女性に不動産投資をおすすめする理由4つ

1)男性より生涯賃金が少ない現状

一般的に女性は男性より生涯賃金が少ないと言われています。年齢や学歴、勤続年数等で賃金は異なり、2019年の厚生労働省「賃金構造基本統計調査」の結果では男女の年齢別賃金は以下の通りになっています。

参考:厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査結果の概況」
https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2019/dl/02.pdf

男女ともに月収がピークに達するのは50~54才で、男性は423,700円ですが女性は275,800円と約15万円の開きがあります

なお定年までの生涯賃金の合計は、学歴・男女別で以下のようになっています。

男性

女性

高卒 約2億1千百万円 約1億5千万円
高専・短大卒 約2億1千5百万円 約1憶7千5百万円
大学・大学院卒 約2億6千9百万円 約2憶1千6百万円

※退職金を含めない金額

※学校を卒業して新卒で就職し、フルタイムで60歳まで働いた場合。

男女では定年までの賃金は約4~6千万円の差があり、老後の資産形成に大きな影響を与えます。

未婚・既婚・子供の有無等で収入は変化しますが、単身世帯の女性は年々増えており、既婚でも共働きの女性が増えています。

将来少しでも多く資産を残すためには、貯金以外の資産形成が必要となるでしょう

2)平均寿命が長く、引退年齢が早め

厚生労働省の統計結果によると、2019年に発表された日本人の平均寿命は、男性は81.41女性が87.45となっています。女性は男性よりも6.03才長生きする計算となります。

2019年に金融庁が発表した「公的年金以外の老後資産は2,000万円必要」といういわゆる老後2,000万円問題は後に撤回されましたが、「老後の資産形成の必要性」を国民に強く印象付ける結果となりました。

平均寿命の長い女性は、長生きした時のために老後の資産を多めに形成しておいた方が良いでしょう。

加えて女性は男性より引退年齢が早めの傾向にあります。

2015年の総務省の国勢調査では雇用者の平均引退年齢は男性が68.8女性が66.2となっており、女性は引退が男性より早めとなっています。

ただし年金の受給開始年齢の引き上げや年金制度への不安から年々引退年齢は伸び、就労を希望する年齢を調査した結果「働けるうちはいつまでも働きたい」と考える高齢者が約3割いる事が分かりました

厚生労働省では高齢者の再就職援助を後押ししていますが、実際に65才以上で働いている女性は全体の4割未満、70才以上は3割未満となっています。

物件の管理・運営を委託する事で負担が少ないにも関わらず定期収入が手に入る不動産投資は、老後の資産形成に最適です

「若い頃に資産形成をしておけばよかった」という事態に陥る前に、不動産投資で家賃収入を確保しておきましょう。

3)多様なライフイベントに対応できる

終身雇用制度が崩壊し、定年まで一つの企業に勤める人の割合は以前より少なくなりました。独身で一人暮らしの女性は、転職をするにあたり一時的に無収入になってしまうケースが少なくありません。

また既婚女性は産休・育休で時短勤務になるケースが多く、中には仕事を辞めてしまうケースも存在します。

ライフスタイルが多様化する女性には、いざという時の定期収入を確保しておくために不動産投資が適しています。

4)金銭面で慎重・保守的な人が多い

個人差はありますが女性は男性に比べ、金銭的に慎重・保守的な傾向があります。

そのため慎重に手堅く利益を得られる物件を選ぶ方が多くなっています。

不動産投資ではマンション一棟投資といったハイリスク・ハイリターンの投資もありますが、まずは中古区分マンションから始め、経営ノウハウを身に付けアパート一棟投資と着実に事業を拡大し利益を増やしていく方が良いでしょう

着実に利益を出せる経営は、女性オーナーの強みと言えるでしょう。

2.「守り」の不動産投資で着実な資産形成を

投資をするにあたって、株式や投資信託、FX等の投資を検討される方も多いですが、不動産投資との一番の違いは「形があるもの」への投資(現物投資)であり、現物投資は不況下でも影響を受けにくく、インフレにも強いという特徴があります

リーマンショックやコロナショック等の経済危機においても、不動産は「なくてはならないもの」であるため需要が下がりづらく、住宅確保給付金、家賃支援給付金等の支援制度があるため家賃収入が減少しづらい傾向にあります。

株式投資等と違い、景気や毎日の値動きに左右されることなく安定した収入が手に入る可能性が高いため「守りの投資」と言えるでしょう。

特に会社員の女性や、自身が専業主婦でも夫が会社員である場合は融資の審査で信用力が高く有利となります。

女性オーナーならではの不動産経営で、着実な資産形成を行いましょう。

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